ここ最近、対話型AI「ChatGPT」や画像生成AIの利用が急速に広がっています。
これらの利用が広がっていくに連れて、生成AIを用いた新たなAIツールも増えていっています。

生成AIは誰でも手軽に使うことができる一方で、情報漏洩や著作権などの権利侵害のリスクなども指摘されています。
ここでは生成AIを用いたAIツールのメリットとデメリットについて説明していきます。

＜生成AIとは＞
メリット、デメリットの説明する前に、そもそも生成AIとは何かについて説明していきます。
生成AIとは、あらかじめ学習させた大量のデータをもとに、文章や画像、音楽などを生成する能力を持った人工知能です。
専門的な知識がなくても簡単な指示をテキストなどで入力するだけで蓄積されたデータを基に最適な文章やプログラムのコード、画像などを生成することができます。
現在は議事録の要約、翻訳、アイデア出しなど、ビジネスやマーケティング、教育やエンターテイメントなど多様な分野での応用が考えられ、個人以外でも多くの企業や組織で導入が始まっています。

＜生成AIのメリットとデメリット＞

＜メリット＞

• 生産性を高められる

AIは単純作業の繰り返しを得意としています。そのため、AIが人間が行う作業を代替すると、作業のスピードを短縮でき生産性を高めることが可能になります。

また、AIは人間よりも高い精度で作業を行えるため、間違いが許されないような作業を行うのにも適しています。人間が行う作業はヒューマンエラーが発生する可能性があり、エラーが発生すれば処理に時間がかかってしまいます。そのため、AIに代替することで、業務効率化やヒューマンエラーの防止につながり、結果として企業全体の生産性向上が期待できます。

• 人件費を解消できる

AIが代替する業務にかかる人件費が多くかかっていた場合は、大幅なコスト削減が期待できます。人件費は企業活動でかかる経費のなかで占める割合が大きいケースが多いといわれています。そのため、導入時にコストがかかっても、長期的に見ればおおはばなコストカットが期待できます。

• 顧客満足度が高められる

AIは膨大なデータを分析し、分析結果から数値を予測することができるため、顧客のニーズに合わせた商品やサービス提供が可能となり、顧客満足度の向上が期待できます。需要予測ができると、市場のニーズを的確に捉えることができるため、商品やサービスを最適なタイミングで提供できるのみならず、適切な在庫管理も可能となってきます。

＜デメリット＞

• 著作権や商標権などの権利侵害になる可能性に注意

日本ディープラーニング協会のガイドラインによると、著作権については、「単にAIに他人の著作物を入力するだけの行為は著作権侵害に該当しません」としつつ、「生成されたデータが、入力したデータや既存のデータ（著作物）と同一・類似している場合は、当該生成物の利用が当該著作物の著作権侵害になる可能性もありますもあります」とされています。

商標権や意匠権も同様で、「故意あるいは偶然生成された、他者の登録商標・意匠と同一・類似の商標・意匠を商用利用する行為は商標権侵害や意匠権侵害に該当します」となっています。

特に「クリエイター」人たちは気を付けなければならないです。
実際に日本で俳優や音楽家などで作る団体がアンケート調査を行ったところ、具体的な権利侵害として「画風を盗用された」「公表した漫画がAIが学習するデータとして勝手に使われていた」「自分の声がAI加工のモデルとして無断で販売された」などの声が出ています。

• 生成AIに入力した情報が他者に流出する恐れがある

ユーザーが入力したデータはAIのモデルの学習に利用されることがあります。
生成AIなので、秘匿性の高い情報を入力してしまうと、生成AIのサービスを提供している会社やほかのユーザーにも情報の内容が漏洩する恐れがあります。

漏洩した情報がサイバー犯罪などに悪用される恐れも指摘されています。
そのため、生成AIを利用する際には、企業や組織内でどこまでの範囲で活用してよいのかのルールを事前に決めておくことが大事になってきます。

• AIが生成した内容が真実であるか確認しなければならない

そもそもの話になりますが、AIが生成した内容が必ずしも本当のものであるということが断言できないです。
あくまで生成AIは蓄積された情報を基にしているため、蓄積したデータが誤っていたり、古い情報ばかりのものになってしまうと真実とは違った内容を提供してしまいます。

ガイドラインでは「生成AIの限界を知り、生成物の内容を盲信せず、必ず根拠や裏付けを自ら確認する」ことが大切だとしています。

• 責任の所在が分からない

AIを活用した商品やサービスに問題が生じた場合、どこに責任があるのかが曖昧となり、責任の所在が分からなくなる可能性があります。そのため、問題が起こった際はAIを使用した組織、または個人に責任を問われるリスクがあります。

＜まとめ＞
対話型AI「ChatGPT」や画像生成AIなどの利用が広がるに連れて新たなAIツールが続々と登場しています。
それらのAIツールは作業効率を上げたり、より品質のものを提供できるなど、多くのメリットがある反面、権利侵害や情報漏洩、生成された内容の真偽などといった問題を起こすというデメリットもあります。

AIツールを使う上でのデメリットが少なくはないですが、少子高齢化が進み、労働力不足の問題がある日本にとっては特にAIツールの導入を検討する組織は少なくないと思います。
今後、組織内でAIツールを使用することがある際は今一度、AIとどのように向き合っていくのかを検討していかなければなりません。

＜参考＞
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230530/k10014082451000.html
https://www.dsk-cloud.com/blog/merits-and-demerits-of-ai